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※順不同・敬称略で掲載しています。
最近、2つの週刊誌メディアから立て続けに
マンション市場の「暴落」をテーマに取材を受けました。
ちょっとしたデジャブですね。6年前のコロナ。
あの時も立て続けに「暴落」をテーマに取材を受け
私の名前を冠した本まで出てしまいました。アハハ。
ご承知の取り、その後の暴落は起こりませんでした。
時の安倍政権が「真水で100兆円、事業規模で100兆円」
の景気対策を行ったからです。政府が普通に使う
一般歳出の3年分をぶっこんだわけですから‥アハハ。
それが却って最近の急激なマンションバブルの大元。
暴落どころか暴騰といってもいいレベルの値上がり。
といっても、相も変わらず地域限定の局地バブル。
ただし、これが最近どうも怪しい雲行きになっています。
まだ、目に見えて値下がりはしていないものの
仲介の現場では「買い」の減退が如実に感じられるとか。
それに比べて「売り」は日増しに増えています。
中国本土勢が潮が引くように消えつつありますから。
それで、暴落につながるかというと、やや疑問。
アメリカでAIバブルが派手に弾けてくれれば話は別。
私がユーチューブで予想している通り、ロシアが
この春に戦線崩壊でハッキリ敗北したら、あるかも。
ロシア敗北、プーチン失権、中国ザワザワ、習近平が
「負け組」責任で失脚、北の金王朝が崩壊の危機‥
世界のマネーが安全資産への逃避、ウォン暴落、
世界的な不動産バブルの崩壊‥なんてシナリオです。
まあ、風が吹けば桶屋が儲かる‥的な連鎖反応かな。
そうでなくても、中国経済はかなりヤバい状態です。
トランプ政権も最高裁判決でレームダック化でしょう。
このままだと11月の中間選挙で共和党は大敗必至。
あのオッサン、かなりドタマにきていますね。
ともあれ、かなり不健全に値上がりしてしまった
東京都心や湾岸のマンション価格は、いずれ調整が必然。
その内値下がりするのは確実ですが暴落までは??
コロナの「200兆円」は暴落を最低2年は延ばしたはず。
てなわけで、週刊誌メディアが大好きな「暴落」も
直近ではちょっと無理っぽい感じ。アメリカで
AIバブルが崩壊すれば可能性がありますけど。
あるいは、ロシアの敗戦が鮮明になれば‥ありそう。
ただ、この2026年は「波乱の年」になりそうな気はします。
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ちなみに、前回(2月)は待ち時間が発生していません。
ただ次回も同じようになるかどうかは分りません。
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