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※順不同・敬称略で掲載しています。
最近のマンション市場、ハッキリ言って死んでますね。
普通の人が買える新築マンションは、首都圏なら
埼玉や千葉の「遠く」にしかなくなりました。
山手線の内側は「3億4億当たり前」の世界です。
住宅ローンを借りて買う人は、ほぼいません。
異次元金融緩和が始まった2013年からこっち、
マンションの価格は上がり続けています。まさに異次元。
100年も先から今を見たら、黒田前日銀総裁が
やらかした異次元金融緩和は「日本を貧しくした」
政策としてダメダメな評価を受けるはず。
今の植田総裁も「無策」の誹りは免れません。
何にも分かっていない岸田君が「こいつとならOK」と
いう基準で選んだのが、今の植田総裁。
何もしないから、日本はさらに貧しくなっています。
都心で4億5億のマンションを買っている連中の
3割がたは中国人だといいます。日本のマンション市場で
今ほど中国人のプレゼンスが高まった時期はありません。
彼らの多くは「日本が好きだから」買っていませんよ。
何らかの理由で「儲かるから」買っているのです。
それが「儲からない」と分かったら、すぐに逃げ出します。
彼らは何でも「一斉に」動く傾向があります。
何と言っても、自分のアタマでモノを考えていない連中。
デマでも何でも「日本の不動産が下がる」と知らされれば
一斉に売りに回るでしょうね。そういう連中です。
たまさか、意地でも金利を上げない黒田総裁の次に
誰よりもビビり屋の植田総裁が就任して、この国の
不動産バブルは延命してきました。しかし、そろそろ。
日本は基本的に住宅が余っている国です。
モノの値段というのは、基本的に需要と供給の関係で
決まります。それは不動産や住宅でも例外となりません。
パッションやエモーションに左右されるのは期間限定。
今回は、その期間があまりにも長く続いているだけ。
今は崩れるキッカケを待っている状態ですね。
それは国内ではなく海外からやってきそうな気配ですね。
思い返せば1990年代の平成大バブルはアメリカの
「ドル安」政策をG7が認めた1985年のプラザ合意が発端。
2000年代のファンドバブルが崩壊したのは、
アメリカで起こったリーマンショックでした。
今回は中国あたりからやってきそうな予感がします。
あの国のバブルは1990年代の日本の100倍規模。
その崩壊は、ちょっとやそっとでは済みませんよ。
彼らは今、必死で顕在化を防ごうとしています。
しかし、彼らにできるのはせいぜいがとこ弥縫策。
不動産バブルの崩壊に続き、頼みのEVまで破裂寸前。
世界史は今、大きなうねりを迎えようとしています。
本日の動画 ↓
早稲田大学エクステンションセンターの「榊淳司講座」
この秋も10月18日の集中講義で開催。
この相談会を開催して約10年。
すでに十数物件、総額20億円近い相談物件を
ご希望価格に近い成約で売却できました。
不動産の売却に関して、価格や時期でお悩みの方のご相談を
わたくしが無料で受けさせていただきます。
そして、最善の売却プランをご提案します。
売らなくてもいい物件の売却はお勧めしません。
会場はいつものところです。
開催日時:9月6日(土)13時~16時
開催場所:セトル 2階会議室
(東京都中央区日本橋横山町4−11 「馬喰横山」駅より徒歩1分)
当日土曜日の13時から16時まで、
私が相談会場におりますので、どうぞご自由にお越しください。
とくにご予約などは不要です。
ただし、順番におうかがいしますので、
ちょっと待っていただくかもしれません。
混んだ場合は1組様30分程度とさせていただく場合もございます。
ちなみに、前回(1月)は待ち時間が発生していません。
ただ次回も同じようになるかどうかは分りません。
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